ＤＮＡ鑑定

DNA型鑑定

DNA型鑑定とは、採取した細胞（口腔粘膜・毛髪・血液など）から遺伝情報を解析し、
個人の特定や血縁関係の有無を科学的に判断する技術です。当センターでは国際基準に準拠した解析方法を採用し、精度の高い結果を迅速かつ丁寧にお届けします。

当センターでは、基本となる検査試料として口腔上皮（専用綿棒による採取）を使用していますが、その他にもさまざまな試料からDNA検査が可能です。
従来の方法では検査が難しかった遺骨や、極めて微量な試料、直射日光や薬物の影響でDNAが分解・損傷した試料についても、特殊DNA鑑定（別途費用）を行うことで分析できる場合があります。
なお検査結果を法的に使用する場合は、申込時に法的鑑定の申し込みが必要です。

DNA検査が可能な検体一覧（種類・採取方法）

検体の種類	採取方法
口腔上皮（頬の粘膜）	頬の内側を10秒以上こすって採取
血痕	直径0.5cm以上の血液が付着した布・ティッシュ等
精液	ティッシュ・コンドーム・布などに付着したもの
タバコの吸い殻	1本以上乾燥状態
紙コップ	口をつけた部分
毛髪・体毛	毛根付きの毛髪1本以上（3本以上推奨）自然脱落毛は不可
へその緒	乾燥状態のもの
歯ブラシ	1回以上使用し自然乾燥したもの
爪	５片程度
耳垢	付着した耳かき・綿棒など
ガム	ある程度の時間噛んだもの
鼻水	ティッシュ1枚程度
割り箸	使用後、乾燥したもの
血液	0.01ml以上
シェーバー	電気シェーバーのヘッド部分
骨（未火葬）	未火葬の人骨
骨（火葬済）	火葬済みの人骨
歯（抜歯済）	抜歯した歯
オムツ	使用済みを開いて乾燥させたもの
その他組織片	皮膚片などなど

DNA鑑定の結果から母子や父子、兄弟などの血縁関係の有無を鑑定

DNA鑑定では、母子・父子・兄弟などの血縁関係の有無を科学的に判定します。
従来の血液型による親子鑑定と比較して、DNA型分析を用いた鑑定は識別力が飛躍的に向上しており、現代では摘出否認や認知請求などの民事事件においても広く活用されています。また、母親が検査に参加しない場合でも鑑定は可能です。
親子鑑定に使用する試料は、綿棒を使って口腔内細胞を採取する方法が一般的ですが、それ以外の生体試料からの採取にも対応しています。被検者がすでに亡くなっている場合でも、状況によっては鑑定が可能です。
さらに、従来の出生前親子鑑定では、妊婦のお腹に針を刺して羊水を採取する必要がありましたが、当センターでは母親の血液のみで行える安全な出生前親子鑑定にも対応しています。
親子鑑定のほか、兄弟姉妹鑑定、祖父母と孫の血縁鑑定なども実施しています。
裁判所などに提出する鑑定書が必要な場合は、試料採取時の立会いが必須となりますので、詳細については別途お問い合わせください。
法的手続きに鑑定結果を使用する際には、検査の正確性はもちろん、手続きの適正さや証拠能力の確保が極めて重要です。当センターは裁判関連の案件にも豊富な実績があり、法的要件を満たした鑑定書の作成にも対応しております。どうぞ安心してお任せください。

個人識別鑑定	対照1名で 約２０万円～	体液や試料に付着のDNAから、個人の異同識別
特殊DNA鑑定	約３０万円～	従来では検査不能であった試料からの検査
親子鑑定 （法的鑑定）	約３０万円～	DNA鑑定の結果から母子や父子などの血縁関係の有無を鑑定
親子鑑定 （簡易鑑定）	約１０万円～
出生前親子鑑定	約２０万円～	母体の血液のDNAから父子などの血縁関係の有無を鑑定

※鑑定料金はあくまで概算です。鑑定資料や内容によって大きく異なります。

〇DNA鑑定活用例

浮気調査

下着の染み、精液のような物を拭き取ったティッシュペーパー、ベッドに残された長い髪の毛、口紅の付いたタバコの吸い殻などを試料としてDNA鑑定を行うことで、浮気の有無を調査できます。鑑定により、男性か女性か、本人か第三者かといった判定が可能です。
なお、被検者を特定できない遺留物のみを検査する場合は、同意は不要ですが、被検者本人から直接検体を採取する場合には、必ず本人の同意が必要となります。

痴漢冤罪の証明

痴漢冤罪が疑われる事件において、再現実験を行い、試料を採取して、DNA鑑定を実施し、その結果から冤罪を証明しようと試みた事例があります。
このようなケースでは、微物検査や防犯カメラ映像の解析など、複数の科学的手法を併用して総合的に判断します。

遺骨検査

従来は検査が困難だった火葬された遺骨でも、特殊DNA鑑定を行うことで分析が可能な場合があります。
ご本人由来の試料が得られない場合でも、血縁関係のあるご家族の試料を分析することで血縁関係を証明できるケースがあります。

不審人物調査

不審人物が遺留したマスクやタバコの吸い殻などをDNA鑑定することで、性別などの基本情報を知ることができます。
さらに、関係者のDNAと照合することで、部外者かどうかの判別も可能です。
ただし、被検者本人から直接検体を採取する場合には、必ず本人の同意が必要です。